令和7年度補正
省エネルギー診断 拡充事業
“見えなかった無駄”を 見つけてコスト削減！
“建物診断”が、コスト削減と建物価値向上の第一歩となります。
省エネ診断により、エネルギーロスや削減可能性を可視化します。
診断費用の90%を国が補助します。
TREINの省エネ診断なら、
申し込み前に事前相談も可能。
医療法人
福祉法人
中小企業
WHY NOW
省エネって言われても、
何からすればいいか
わからない
エネルギーコストの削減方法には
①コストのかかる”設備更新工事”と②コストのかからない”運用改善手法”とがあります。
TREINは、可能な限りコストのかからない”運用改善手法”を中心にご提案します。
エネルギーの消費量が多いのか、少ないのか、
現状がわからない
設備が老朽化しているが、
何から始めたらよいのか分からない
人手不足で省エネ・脱炭素・SBT認定
まで手が回らない
エネルギーロスがあることは理解しているが、
場所や対処方法がわからない
SOLUTION
省エネ診断で解決します
現場確認と計測データから、見えていなかったロスと改善余地を整理。
「何から始めるべきか」を整理し、実行しやすい順にご提案します。
エネルギー消費の現状がわからない
1週間計測によりエネルギー
消費の特徴が見えてきます
省エネの進め方が分からない
ご予算、効果量等を総合的に
判断し、進め方をご提案します
人手不足で省エネに手が回らない
専門家が設備更新計画、
脱炭素までサポートします
エネルギーロスが生じている箇所が分からない
エネルギーロスが生じている箇所
を測定データが教えてくれます
TREIN METHOD
診断して終わらない。
改善につながる診断。
現場確認と計測データを組み合わせて、エネルギーの無駄を可視化。運用改善から設備更新まで、実行しやすい順に整理します。
TREINでは建物の劣化診断、耐震診断、設備診断まで無料で実施。
国が90%補助
診断費用の自己負担は10%相当。まず現状を把握しやすい制度設計です。
全国対応
事業所の地域を問わず相談可能。複数拠点の相談にも対応しやすい体制です。
工場・オフィスなど幅広く対応
工場、オフィス、福祉施設、学校、医療施設など、さまざまな事業所の診断を検討できます。
運用改善を重視
工事費をかけずに着手できる設定・運転方法の改善を中心に提案します。
設備更新も支援
更新が必要な設備は、補助金活用を含めた更新計画の検討をサポートします。
診断結果に履行義務なし
提案を受けた後、実施内容や時期は経営状況に合わせて検討できます。
DIAGNOSTIC PLANS
建物と課題に合わせる、
3つの診断プラン。
診断費用総額と、国の補助適用後に実際にご負担いただく金額の目安を併記しています。
「まずは気軽に診断を受けてみたい方」はこちらまずは気軽に
診断を受けてみたい方へ
こんなお悩みに
「データを活用して、効果的な省エネ対策を実施したい方」はこちらデータを活用して、
効果的な省エネ対策を進めたい方へ
こんなお悩みに
MEASUREMENT
IT DIAGNOSISIT
IT診断 ［計測あり］
建物規模を問わず対応
診断費用総額
最大2,000,000円 （税抜）
国の補助で9割を支援
自己負担目安
55,000〜220,000円
税込
- 計測点数：10〜30点
- 計測期間：1週間 × 必要回数
- 電流・温度・サーモ等を計測
※実際の適用条件・費用は診断内容等により異なります。正式なお申込みは省エネ診断の専用ポータルで行います。
“見えなかった無駄”を、 計測データで特定する。
コンプレッサーの未使用時間帯リーク
EHP室外機の待機電流・能力適否
ヒートポンプのCOP・温度測定
断熱施工欠損部のサーモ撮影
太陽光パネルの不具合セル検出
圧縮空気配管のエアー漏れ特定
FLOW
診断までの流れ
STEP 01
専用ポータルから申込
診断条件にあてはまることを確認し、ページ下部の専用サイトからお申し込みを行います。
事業所所在地、希望する診断（ウォークスルー診断またはIT診断）を選び、検索してください。
※当機関名は「一般社団法人東京エネルギー情報ネットワークス」です。
STEP 02
調整・契約
診断の内容と日程の調整を行ったのち、契約へ進みます。
STEP 03
省エネ診断
専門家による現地診断・計測を実施します。
STEP 04
結果報告・支払い
診断結果・改善提案を受け、診断費用をお支払いいただきます。
FAQ
よくあるご質問
制度の詳細や適用可否は個別条件で変わります。
ご不明な点は、お申込前にご相談いただけます。
TREINの案内資料では、中小企業、社会福祉法人、学校法人、医療法人が支援対象として案内されています。制度上の詳細条件は申込前に確認します。
TREINの募集案内では、全国対応で建物用途・規模は問わないとされています。規模に応じてウォークスルー診断A/B、IT診断などを選択します。
TREINの案内では、診断結果に履行義務はないとされています。診断結果を経営判断の材料として、実施内容やタイミングを検討できます。
いいえ。運転時間、設定、待機電力、エアー漏れなど、工事費をかけずに改善できる可能性のある項目も診断します。
制度の専用ポータルから、事業者ご自身で診断機関を選択してお申込みいただきます。このLPの相談フォームは、申込前の対象確認・診断選びの相談窓口です。
CONTACT
事前相談無料。
お気軽にご相談ください。
「どのプランが合うか」「自社・施設は対象か」「設備更新まで相談したい」など、申込前の確認事項を整理します。
全国対応
診断結果は履行義務なし
建物の劣化診断・耐震診断・
設備診断まで無料で実施
設備診断まで無料で実施
事前相談をせずに直接お申し込みになる方は、下記の専用ポータルを開き、診断機関名を検索してお進みください。
省エネ診断 専用ポータル ↗※当機関名は「一般社団法人東京エネルギー情報ネットワークス」です。